買占めによる「囚人のジレンマ」

 「囚人のジレンマ」というゲーム理論の考え方がある。
 ウィキペディアでは次のように解説されているものである。

 共同で犯罪を行った(と思われる)2人が捕まった。
 警官はこの2人の囚人に自白させる為に、彼らの牢屋を順に訪れ、自白した場合などの司法取引について以下の条件を伝えた。
 もし、おまえらが2人とも黙秘したら、2人とも懲役2年だ。
 だが、共犯者が黙秘していても、おまえだけが自白したらおまえだけは刑を1年に減刑してやろう。ただし、共犯者の方は懲役15年だ。
 逆に共犯者だけが自白し、おまえが黙秘したら共犯者は刑が1年になる。ただし、おまえの方は懲役15年だ。
 ただし、おまえらが2人とも自白したら、2人とも懲役10年だ。
 なお、2人は双方に同じ条件が提示されている事を知っているものとする。また、彼らは2人は別室に隔離されていて、2人の間で強制力のある合意を形成できないとする。
 このとき、囚人は共犯者と協調して黙秘すべきか、それとも共犯者を裏切って自白すべきか、というのが問題である。
 2人の囚人の名前をA、Bとして表にまとめると、以下のようになる。表内の左側が囚人Aの懲役、右側が囚人Bの懲役を表す。たとえば右上の欄は、Aが懲役15年、Bが1年である事を意味する。
          囚人B 協調 囚人B 裏切り
  囚人A 協調  (2年、2年) (15年、1年)
  囚人A 裏切り (1年、15年) (10年、10年)


 囚人2人にとって、互いに裏切りあって10年の刑を受けるよりは互いに協調しあって2年の刑を受ける方が得である。しかし囚人達が自分の利益のみを追求している限り、互いに裏切りあうという結末を迎える。なぜなら囚人Aは 以下のように考えるからだ。
 囚人Bが「協調」を選んだとする。このとき、もし自分 (=A) がBと協調すれば自分は懲役2年だが、逆に自分がBを裏切れば懲役は1年ですむ。だからBを裏切ったほうが得だ。
 囚人Bが「裏切り」を選んだとする。このとき、もし自分がBと協調すれば自分は懲役15年だが、逆に自分がBを裏切れば懲役は10年ですむ。だからBをやはり裏切ったほうが得だ。
 以上の議論により、Bが自分との協調を選んだかどうかによらずBを裏切るのが最適な戦略(支配戦略)であるので、AはBを裏切る。囚人Bも同様の考えにより、囚人Aを裏切ることになる。
 よってA、Bは(互いに裏切りあうよりは)互いに協調しあったほうが得であるにもかかわらず、互いに裏切りあって10年の刑を受ける事になる。合理的な各個人が自分にとって「最適な選択」(裏切り)をすることと、全体として「最適な選択」をすることが同時に達成できないことがジレンマと言われる所以である。


 一言で言うと、個々の利益を最大限追求すると、それにより全体の利得の総和が減少する、というモデルだ。
 現在、問題となっている「買占め」も、まさに、この「囚人のジレンマ」モデルに該当するといえるだろう。
 個々人の買占めにより、社会全体に著しい不利益が生じている。

 思い出してほしい。
 「囚人のジレンマ」では、AとBがそれぞれ別室に隔離されており、合意をするための情報が遮断されているからこそ生じるモデルなのだ。それぞれの間で「合意」がされている場合には、そもそも「囚人のジレンマ」はありえない。

 つまり、それぞれが正しい情報のもと、「合意」をし、「協調」戦略を採用さえすればよいのである。

 いま、正しい情報を正確に伝え、個々人が理解することが今もっとも重要となっている。

 

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